- ひとことでLinuxカーネルのIPv6の処理で、権限を高められる弱点です。
- 深刻度7.8 重要CVSS v3.1
- まずやること使っているLinuxのカーネルの版を確かめる
基本情報(データから表示)
| CVE番号 | CVE-2026-53362 |
|---|---|
| 製品 | Linux Kernel |
| 深刻度(CVSS) | 7.8 重要CVSS v3.1 NVD に登録された、他の機関(開発元など)による評価 詳細(ベクター)CVSS:3.1/AV:L/AC:L/PR:L/UI:N/S:U/C:H/I:H/A:H |
| KEVへの追加日 | 2026-08-27 |
| 米国政府機関の対応期限 | 2026-08-30 |
| ランサムウェアでの悪用 | 不明(確認されていない) |
| 弱点の種類(CWE) | 不明 |
何が起きた
Linux カーネルの IPv6 の通信の処理に弱点が見つかり、実際に悪用が確認されています。データを分けて送るときの、メモリの大きさの計算に誤りがありました。悪用されると、その機器の上で権限を高められる(権限昇格)おそれがあります。この弱点は、その機器の上で、一般の利用者程度の権限を持つ攻撃者が悪用できる条件です。Red Hat によると、コンテナの中の利用者が、その外側の機器(ホスト)の管理者の権限を得るおそれもあります。SUSE や Red Hat など、Linux を使う多くの製品が影響を受ける可能性があります。
攻撃の流れ
データをもとに、AIを使用して作成した図です。実際の攻撃は、これと異なる場合があります。
誰が影響を受ける
Linux カーネル 6.0 以降を使っている機器が影響を受けます。修正版の例は 6.1.177、6.6.144、6.12.95、6.18.38、7.1.3 です。コンテナを動かしている機器(ホスト)は特に注意が必要です。
何をすればいい
使っている Linux の配布元(ディストリビューション)の案内に従って、修正されたカーネルに更新してください。すぐに更新できないときは、Red Hat の案内のように、一般の利用者向けのユーザー名前空間を止める方法もあります。ただし、rootless Podman など一部のコンテナが動かなくなり、弱点そのものは直りません。また、CISA は、この脆弱性について侵害の痕跡がないか調べるよう求めています。
やることチェックリスト
- 使っているLinuxのカーネルの版を確かめる
- 配布元の案内に従ってカーネルを更新する
- CISAの求めに沿って侵害の痕跡がないか調べる
用語メモ
次に読む
公式情報と元データ
公式情報
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- メーカー等の情報(git.kernel.org)
- 公式の対策の出典(access.redhat.com)
- 公式の対策の出典(access.redhat.com)
- 公式の対策の出典(cisa.gov)
- NVD(米国の脆弱性データベース)
- CISA KEV カタログ
元データ(英語・CISA KEV より)を開く
Linux Kernel Unspecified Vulnerability
概要
Linux Kernel contains an unspecified vulnerability that can allow for privilege escalation via IPv6 networking subsystem. This vulnerability can impact multiple products, including but not limited to Suse, Red Hat, and other products using Linux.
推奨対応
Apply mitigations in accordance with vendor instructions, ensuring compliance with CISA’s BOD 26-04 Prioritizing Security Updates Based on Risk (see URL in Notes) guidance and CISA’s “Forensics Triage Requirements” (see URL in Notes). Follow applicable BOD 26-04 guidance for cloud services or discontinue use of the product if mitigations are unavailable. Stakeholders are responsible for evaluating each asset's internet exposure and ensuring adherence to BOD 26-04 patching guidelines.
この元データの出どころ: CISA KEV カタログで見る